日本の職場では職務内容があいまいなことが多い。またある程度明確でもあいまいにしがちである。
確かに中小企業では、すべての業務を明確にして職務を割り当てることは、現実的に人員不足などで出来ないケースが多い。
ではどうしているか？
”協力”や”助け合い”などという名で、埋め合わせている。
しかし、人員不足でできない。。。。要は、やるべき事をやっていない場合が多いということである。やりきる会社は非常に強い会社として成長していく可能性が高い。世間では、ブラック企業などと呼ばれているケースがあるとかないとか。働いている人の中でも何割かは自発的に、楽しく仕事をしているはずである。
自分自身も月間労働時間が、●百時間でも自ら働いているのでなんとも思いません。（ここでは労働時間は書けません！）
話を戻します。
正社員がやるべき事、役職別でやるべき事。
しっかりと今まで以上にやっていかないと、付加価値が取れなくなりつつある現在のビジネスにおいて、”誰が”その”仕事”をやるのかをしっかり考えないといけない時代になってきたということ。
製造業で言えば、人件費の安い国にシフトしながら生産国を移動していく。
”誰”に”作らせ”ているかが明確である。
国内においても、同じである。
それを可能とするヒントが、ITと人との協働にあります。
その為には、「ジョブ・ディスクリプション」の整備に基づく雇用管理が必要です。
