製造業経営コンサルタントの井上です。
最近はTwitterでいろいろと実験をしているので、そちらでツィートしたものを中心に紹介していきます。
最近は、「ものづくりは、人づくり」という考え方をアップデートしたいと考えてコンサルティングを行っています。
デジタル化が全てではないですが、3〜5年、更にその先を考えた上では、
「デジタル化・自動化をし尽くした後に残る仕事が「人間」がする仕事であり、その人間しか出来ない事にフォーカスして強化することが。
デジタル時代の新しい「ものづくりは、人づくり」
の考え方になります。
多くの中小製造業は下請企業と言われます
— 井上雅史@船井総研/ドットコム化で製造業・ものづくり企業の強みを伝える (@masashi_i) June 19, 2019
メーカーと違い自社製品を企画開発しておらず、
顧客の要求仕様(QCD等)を満たす為の「行為」を提供。
従って「サービス業」と捉えるべきで
日常の生産活動(QCD等)が「商品」です
顧客の期待値を超え下請企業から「パートナー企業」へなる為の力になりたい pic.twitter.com/dEeTbCDKeX
製造業は”絶対”デジタル化しないといけない
— 井上雅史@船井総研/ドットコム化で製造業・ものづくり企業の強みを伝える (@masashi_i) June 22, 2019
と思っている推進派です。
ただ、逆に”超”アナログとして残るものは何かも
考え続けてます。
デジタルの先のアナログが、めちゃくちゃ重要
ということに気づいて欲しい。
アナログ有りきのデジタル化は中途半端で終わる。
それからメディアの情報に関する考え方も。時代のスピードが早くなればなるほど、一つ一つの情報を詳細に捉えるよりも、情報の方向性・流れがどの方向に向いているのかを考えることが大切です。
メディアから得る情報は重要。しかし本当の情報かフェイクか、大企業の株価対策的な情報も多い。量をこなせば、わかってくる。ほぼ2chの情報と思い接する。その中で信じれる情報を繋ぎ合わせていくと、あるベクトルが向いている方向と時間軸が見える。そこから仮説を持ち、新たな情報で検証を続ける。
— 井上雅史@船井総研/ドットコム化で製造業・ものづくり企業の強みを伝える (@masashi_i) June 22, 2019
これはハード的テクノロジーのスマホ。とInstagramというソフト的テクノロジーの進化の結果。コンデジ産業から見ると大惨事が起きている。でも、必然なんですよね。これが。 https://t.co/IhVFDbiPt4
— 井上雅史@船井総研/ドットコム化で製造業・ものづくり企業の強みを伝える (@masashi_i) June 22, 2019
【コラム】デジタル化時代の中小製造業の人材育成・教育シリーズ
< 目 次 > 第1回目:デジタル化時代の「ものづくりは人づくり」とは? 第2回目:今後の中小製造業の仕事は誰がやるのか? ◆「機械・ロボット」にさせる仕事 ◆「システム・AI」にさせる仕事 ◆「人間」がするべき仕事 ・誰でも出来る化 ・高度な専門職(職人) ・管理職 第3回目:中小製造業の人材育成・教育の実態 ◆大手に比べて人材の質も比較すると低く、教育の仕組み化も弱くのに教育していない現実 ◆OJTという名の丸投げ無責任体質で「教育品質」のバラツキが大きい ◆ISOでの形だけの教育計画 第4回目:「御社の社員の一人前基準・目安」は何ですか? ◆何が求められるスキルなのかを明確にする➜目次化 ◆職種別の一人前基準を明確にする ◆「一人前基準」は自発的に伸びる社員の道標になる ◆部品加工業におけるスキルマップの事例 第5回目:人材育成・教育は、コンテンツ化が重要。コンテンツ化して「資産化」しろ! ◆「目次」が出来たら、項目ごとに「コンテンツ化」しろ ◆デジタル化した「教育のコンテンツ化」はアップデート可能な「資産」 ◆「コンテンツ化」の手段としての「動画」活用 ◆「教育コンテンツ」+「教え方」もZoomのレコーディングを活用してデジタル化する ◆コンテンツのアップデートも考慮した「教育体系」がデジタル化時代には必要 第6回目:難易度の高い業務ほどOJTという名の人任せでなく教育方法を「研究」する ◆教育する事が良い事であると勘違いしている ◆難易度が低い業務ほどマニュアル化(明確化)されているが、なぜか難しい業務ほど人任せの現実 ◆習得に時間がかかる(難易度の高い)業務ほど、ノウハウの現場の職人依存の現状 第7回目:教育することも工数がかかる。教育工数を削減も ◆「コンテンツ化」すれば、教育する工数を減らせる(人が教えなくて良い状態」を作る) ◆教育の「コンテンツ化」=「教育する工数削減」=「技術伝承がしやすい環境」 第8回目:製造業の評価制度はスキルが明確でなくければ上辺だけに評価制度になる。(人材育成と評価制度の関連性)