製造業コンサルタントの井上です。
今日は、製造業でのHololens（AR、MR）の活用動向の把握と活用研究の2回目として、IDC Japan株式会社が2017年10月に18歳以上の正社員ならびに自営業者1,000名を対象に、Webアンケート方式で実施した「2017年 AR/VR市場 企業ユーザー調査」の結果について少しだけ。
利用目的に関しては、
VR：現在利用用途
マーケティング用途が多い（25.9％）
VR：今後利用意向
技術訓練やトレーニング用（20.8％）
技術研究（16.7％）
設計・エンジニアリング（15.3％）
AR：現在利用用途
「テレワーク時の会議用」が（26.1％）
「開発環境の開発と販売」関連が上位を占めた。
AR：今後の利用意向者
「技術研究」（13.8％）
「ARコンテンツ開発環境の開発と販売（ハードウェア）」が上位に
という現状になっており、今後の関しては、
今後の市場拡大に当たってはAR/VRのユーザー体験をいかにして拡大していくかが最初にして最大の課題となる。IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原啓氏は、「顧客の業務に合わせた簡易体験デモ環境等を提供することを通じて『何ができるか』を明確にアピールしていくことが必要である」と結論している。
「何ができるのか」を明確にアピールしていくことが必要としている。
当たり前といえば当たり前ですね。その先に、、MR（拡張現実）があり、レンズウェアまたはアイウェアとして普及していくことは間違いないでしょう。ただ、いつブレークしていくかということが重要になります。
いずれにしても、ヘッドセットがもう少し”かっこよく”ならないと普段使いは難しいでしょう。ARは屋外での使用もありですので、特にそう思います。ここは用途によりますが、プライバシーとの関連もあり直ぐにというわけではないはずです。GoogleがGoogleグラスとコンシュマー向けを一旦止めたという歴史もあります。
まずは、コンシュマー向けは屋内利用でゲームなどのエンターテイメントからだと思います。
あとは業務用としての利用です。この前も紹介しましたが、小柳建設のHololensの活用でしょう。
後は、ヨーロッパのエレベーター製造業のthyssenkrupp社の取り組みでしょう。MRで現場で採寸して、そのデータが本社の設計に渡り、顧客が出来上がりをその場で見ることができます。リードタイムが物凄く短縮されます。
次は、製造業の活用事例がまとまったものになります。何ができるのかが垣間見れます。
製造業の場合は、AR,MRについては早い段階で「何ができるのか」を明確にする必要がこの動画を見ると感じます。現状では費用対効果がまだ合づらいと感じてますが、直ぐに現実的になっていくでしょう。
しばらく、ウオッチしていきますのでお楽しみに。
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