株式市場で半導体装置株の評価が分かれている。半導体メーカーの活発な設備投資を追い風に、2018年３月期は大手７社のうち５社の連結純利益が過去最高となる見通しだ。好業績にもかかわらず、株価は一様ではなく、

電気自動車（EV）が普及すれば、パソコン市場と同じように、日本企業は競争力を失うという指摘がある。だが東京大学大学院の藤本隆宏教授は「1トン以上の重さを時速100キロで動かすためには高い設計調整能力が必要。

日本を含む数カ国で行われた調査から、電気自動車(EV)を所有するコストは従来のガソリン車やディーゼル車よりもトータルで低くなるという結果が明らかにされています。

　デンソーとNECの子会社であるNECプラットフォームズは2017年11月29日、車載用の情報通信機器を開発する新しい合弁会社を設立すると発表した（図1、2）。同年12月1日に事業を始めた。新会社の名称は「デンソーネクスト」

　スウェーデンEricsson社は2017年11月28日、同社のモバイル系統計調査レポート「Ericsson Mobility Report」の11月版をリリースした（ニュースリリース）。その中で、全世界における5G（第5世代移動通信システム）の契約者数は2023

航空機やクルマの分野では採用が進むCFRP。しかし船舶、それも大型船舶となるとそもそも全てが大きく重く、頑強な作り。あまり軽量化を考えているとは想像できない。

「Plant Life Balance（プラント・ライフ・バランス）」は、AR（拡張現実）による観葉植物のバーチャルアプリ。

米国の市場調査会社 ガートナーが 2017 年 Q3（7 ~ 9 月）の世界におけるスマートフォンの出荷台数に関する調査結果を公開しました。

　 昨年は残念ながら宇宙に到達できなかった「MOMO初号機」ですが、いよいよ次のプロジェクトが本格始動します。インターステラテクノロジズ株式会社は2017年12月3日、宇宙を目指す国産民間ロケット「MOMO2号機」

ブロックチェーン開発の経緯を知るというクイン・マイケルズ氏によれば、その本来の目的は仮想通貨ではまったくない。ビットコインは実験にすぎないという。（『未来を見る！ヤスの備忘録連動メルマガ』高島康司）

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　日経平均株価を構成する東証１部上場２２５社の過半数にあたる１２５社が今年７月時点で、「過労死ライン」とされる月８０時間以上まで社員を残業させられる労使協定を結んでいたことが朝日新聞の調べでわかった

　政府は積極的な賃上げなどに加え、あらゆるモノがネットにつながる「ＩｏＴ」など革新的な技術に投資した企業の法人税負担を実質20％程度に引き下げる方針だ。日本の立地競争力を高めつつ、企業がため込むお金の活

世界最大規模のロボット見本市「２０１７国際ロボット展」（日本ロボット工業会、日刊工業新聞社主催）が２日閉幕した。会期４日間の入場者は１３万４８０人と、１５年開催の前回を９０５８人上回った。

宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は種子島宇宙センター（鹿児島県南種子町）に、２０２０年度の打ち上げを目指す新型基幹ロケット「Ｈ３」用射場を整備する。ロケットと射点設備を制御する発射管制塔（ＬＣＣ）

浜野製作所（東京都墨田区、浜野慶一社長、０３・５６３１・９１１１）は、モノづくりベンチャー支援施設「ガレージスミダ」（同）をリニューアルオープンした。施設の１階…

政府は「人づくり革命」の実現に向けた２兆円規模の「経済政策パッケージ」を８日に閣議決定する予定だ。子育て支援の柱である幼児教育・保育の無償化では、認可保育所は３―５歳児を一律で原則無償化とする。ま

ロボット関連の情報満載、「2017国際ロボット展特設ページ」オープン ようこそ、未来のロボットワールドへ ―「ロボット」の語源、進化、そして未来を生み出す技術が集結する…

―電子デバイス事業は２四半期連続で２０１８年３月期の業績予想を上方修正し、営業利益は前期比４１・３％増の１１３億円を見込みます。 ロボット関連の情報満載、「2017国際ロボット展特設ページ」オープン

中国など世界で産業用ロボットの需要が拡大するなか、メーカー各社は製品ラインアップや供給体制を拡充している。ＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）など新たな技術も取り込み、ロボットを含めた

コマツは２０１８年に、現場で大容量のデータを処理する技術「エッジコンピューティング」や人工知能（ＡＩ）を利用した工事支援を始める。飛行ロボット（ドローン）が撮影した測量写真を高速処理するのに加え、